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December 2007

Thursday, December 27, 2007

シニア層の消費者は「エコフレンドリー」―米調査

シニア層の消費者は「エコフレンドリー」―米調査

ベビーブーマー層の中でも、環境に優しいブランド製品を購入する人々はブランドへの忠実度が高く、テレビの視聴時間が比較的少ないという。

2007年12月22日

 米AARP ServicesとFocalystは12月20日、ベビーブーマーを対象とした購買意識に関する調査報告を発表した。調査は、1946~1964年生まれの「ベビーブーマー」と、1946年以前生まれの「熟年層」計3万人を対象に実施した。

 回答者の70%は「よりよい世の中にする責任」を感じている。「環境に優しいブランドの製品を好んで購入する」と答えたのは54%で、これは4000万人に相当する。この「グリーンブーマー」層は、ほかのベビーブーマーに比べて製品やサービスの品質に対する要求がより高く、広告に対する興味も高い。また、特定のブランドへの忠実度も「グリーンブーマー」では88%、ほかのベビーブーマーでは78%と差がみられる。

 また、グリーンブーマーは比較的テレビの視聴時間が短く、逆に新聞や雑誌、本を読む時間はほかのブーマーの1日78分に対し、95分と長い。グリーンブーマーが占める比率は、年収15万ドル以上では50%なのに対し、年収5万ドル以下のブーマーでは57%とやや高くなっている。環境面で安全なブランドの製品を購入する傾向は年齢と相関関係にあり、熟年層ではベビーブーマー以上に「エコ」度が高くなっているという。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/22/news004.html

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子供に携帯を買う理由は「安全のため」が78%―米調査

子供に携帯を買う理由は「安全のため」が78%―米調査

両親が子供の携帯電話に期待する機能は「安全」。エンターテインメント機能を重視する親は1%にすぎない。

2007年12月22日

 通信ソフト企業の米Aricentは12月20日、子供用の携帯電話購入に関する調査報告を発表した。調査は、1~18歳の子供を持つ親338人を対象に行った。

 子供に携帯電話に買い与える理由として、78%が「安全」を挙げた一方、「エンターテインメント」を挙げたのは、わずか1%だった。また、44%が位置情報アプリケーションに興味があると回答している。

 回答者のうち、自分の子供が既に携帯電話を所有しているのは23%。うち19%は、このホリデーシーズンに携帯のアップグレードを考慮中だという。また、携帯電話を所有していない子供を持つ親の31%が、今年のクリスマスプレゼントとして携帯を考えているという。一方、自分の子供には携帯は早すぎるので買わないとの回答は全体の36%だった。

 通信サービス業者や端末メーカーは、大人向けにマルチメディアやモバイルエンターテインメント機能を投入しているが、Aricentは「急速に拡大しつつある子供向け携帯市場では、安全のためのアプリケーションが、購入時の決断を左右するだろう」とコメントしている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/22/news003.html

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テレビ視聴者はますますオンラインに移行―米調査

テレビ視聴者はますますオンラインに移行―米調査

回答者の多くは「提供されるのであれば、もっと多くのテレビ番組や映画をオンラインで視聴するだろう」と答えている。

2007年12月20日

 新たに発表された調査結果によると、動画や映画、テレビ番組を見るのにインターネットを利用するテレビ視聴者がますます増えているようだ。

 この1年で、YouTubeはオンライン動画サイトのトップの座をさらに固め、その一方で、検索エンジンやテレビ局のWebサイトも支持を拡大している。

 米調査会社のHarris Interactiveが米国の成人インターネットユーザー2455名を対象に行った調査では、回答者の約65%が「YouTubeで動画を視聴したことがある」と答えており、昨年同時期の調査での42%よりも多くなっている。

 「オンラインで動画を見ることは冒険心をかきたてられるようだ。特に若い層のユーザーにとっては、そのようだ」とHarris Interactiveの広報担当者ジョーン・バーテン・クライン氏はリポートで指摘している。

 全体の3分の1以上の回答者、および18~24歳の回答者の半数は「オンラインでクールな動画を見つけるのはとても楽しい」と答えている。

 「そうした人たちはオンラインで面白い動画を見つけるのが嬉しくて、それを友人にも教えたいと思うようだ」とバーテン・クライン氏。

 またYouTubeユーザーの42%以上は「YouTubeサイトにひんぱんにアクセスしている」と答えており、昨年の33%よりも多くなっている。

 YouTubeに対しては、「ほとんどどんなタイプの動画でも見つけられる」との理由で多くの回答者が好意的な評価を下している。YouTubeのほかには、43%の回答者が「テレビ局のWebサイトで動画を視聴したことがある」と答えている。「ニュースサイトで動画を視聴したことがある」と答えた回答者は35%、「Yahoo!やGoogleなどの検索エンジンで動画を視聴したことがある」と答えた回答者は30%弱となっている。

 MySpaceやFacebookなどのソーシャルネットワーキングサービス(SNS)のほか、iTunesなどの音楽サイトも、それより少ない比率ながら、ある程度のオンライン視聴者を確保している。

 なお、回答者の多くは「提供されるのであれば、もっと多くのテレビ番組や映画をオンラインで視聴するだろう」と答えている。一方、アマチュア作品やユーザー自作の動画、ニュースやスポーツに対する関心度は低い結果となっている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/20/news046.html

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携帯メール、2008年には2.3兆件に―Gartner調査

携帯メール、2008年には2.3兆件に―Gartner調査

うち1.7兆件は、日本を含むアジア太平洋地域。

2007年12月19日

 携帯メールの件数は増加を続け、2008年には世界の主要市場で2.3兆件のメッセージが行き交う――調査会社の米Gartnerが12月17日、こんな調査予測を発表した。2007年の約1.9兆件を、19.6%も上回る件数となる。メッセージ件数の増加に伴い、携帯メールによる売上高も増加し、2007年の520億ドルから、2008年には15.7%増の602億ドル規模に達する見通しだという。

 しかし、競争激化と市場の飽和により、多くの市場では通信業者の利益率は低下傾向にある。主要市場でのSMSの売上高は、2002~2006年は29.8%の年平均成長率(CAGR)をみせたが、2007~2011年は9.9%程度にとどまる見通し。

 携帯メールの利用状況を地域別にみると、アジア太平洋地域および日本での利用が多い。同地域での2007年のメッセージ件数は1.5兆件で、Gartnerは2008年には1.7兆件に達するとみている。北米でのメッセージ件数は2007年は1890億件で、2008年には3010億件に増加する見通し。西欧では2007年に2020億件、2008年には2150億件の携帯メールが送信される見込みだという。

 Gartnerは、携帯メールの件数は今後も伸びるとしながらも、市場の飽和やスマートフォン普及によるモバイルメール送信の増加、モバイルIM(インスタントメッセージング)の増加なども指摘。トラフィックを確保するには、通信業者はソーシャルネットワーキングサービス(SNS)との協力なども検討するべきだとしている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/19/news028.html

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「自分をググったことがある」人は47%―米団体調査

「自分をググったことがある」人は47%―米団体調査

定期的に自分を検索しているネットユーザーはわずか3%で、大半はオンラインに自分の情報がどれだけ出回っているか心配していない。

2007年12月17日

 自分の情報をネットで検索したことがあるネットユーザーは約半数――非営利団体Pew Internet & American Life Projectが12月16日、このような調査結果を発表した。

 この調査は2006年12月に、約2300人の米国の成人(うちネットユーザーは約1600人)を対象に電話で行ったもの。それによると、自分の情報をネットで検索したことがあるインターネットユーザーは47%と、2002年の調査時の22%よりも増えた。ただし、そのうち定期的に自分の名前を検索している人はわずか3%で、7割以上は1回か2回の検索にとどまっている。

 ブログや写真共有サイト、動画投稿サイト、SNSなどで個人の情報が露出する機会が多くなっているのもの、大半のネットユーザーはどんな個人情報がネットに出回っているかを知らないようだった。オンラインで電子メールアドレスや自宅住所、電話番号、勤務先を調べられると回答したのは約3分の1。写真や所属団体、署名入りの執筆物、政治的所属、携帯電話番号、ビデオがオンラインで手に入ると考えているユーザーはもっと少なかった。だが専門家によると、実際には、ほとんどの人についてこうした情報の多くがWebやオンラインデータベースで入手できるという。

 どんな個人情報が出回っているのか知らないためか、60%のネットユーザーは、オンラインに自分の情報がどれだけ載っているか心配していないと答えた。自分に関するオンライン情報を制限する手段を執っていると回答したのは38%だった。

 また、個人的な知り合いや仕事上の知り合いについてオンラインで検索したことのあるネットユーザーは53%に上った。検索したものは、連絡先が72%、仕事に関する情報が37%、SNSのプロファイルが33%、写真が31%、不動産取引や離婚手続き、破産歴などの公的記録が31%だった。

 検索した相手では、「連絡が取れなくなった昔の知り合い」が36%と最も多く、友人が26%、家族が23%、同僚や仕事のライバルが19%、近所の人が17%、会ったばかりの人やこれから会う人が12%、雇おうと思っている人が11%、交際相手が9%だった。

 「ノスタルジーは多くのネットユーザーの検索の動機になっているようだ。最も多い検索相手は昔の友人や恋人、元同僚など過去の知り合いだ。これは、インターネットに社会的関係を再開、再生する力があることを強く示している」と調査報告書の共同著者スザンナ・フォックス氏は述べている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/17/news049.html

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Wednesday, December 12, 2007

硬派ニュースにも関心 10代が選んだ今年の重大ニュース セーラー万年筆調査

 10代で重大だったのは「安倍総理辞任」と「どんだけぇ~」-。筆記具大手のセーラー万年筆(東京都江東区)は毎年恒例の「10代の重大ニュース」を発表した。

 先月、インターネットで全国の10代男女計500人にアンケート(内訳は高校生221人、大学・短大生152人、中学生55人、専門学校生23人、就業者11人、小学生11人、その他27人)した。

 1位は「安倍総理辞任」、2位に「食品偽装」、3位は「消えた年金問題」、9位には「米国サブプライムローン問題」がランクインし、10代も硬派なニュースに重大な関心を示していることが明らかになった。

 流行語はヘアメイクアーティスト、IKKOさん(45)の「どんだけぇ~」が1位。2位と3位は小島よしおさん(27)「そんなの関係ねぇ」と「おっぱっぴー」が独占した。さらに今年は、「空気が読めない」の略語で「KY」(4位)や、アイドルの中川翔子さん(22)がブログで多用した“しょこたん語”の1つ「ギザカワユス」(8位)といった“新語”も続々と誕生した。

 ■総合ランク トップ10■

1位安倍総理辞任 183票

2位相次ぐ食品偽装問題 159票

3位消えた年金問題 93票

4位ZARDの坂井泉水さん、転落死 51票

5位参院選で自民党大敗 45票

6位中日ドラゴンズ53年ぶり日本一 35票

7位カメラマン・長井健司さん、ミャンマーで死亡 33票

8位亀田大毅騒動 31票

9位福田新内閣発足 27票

9位米国サブプライムローン問題 27票

9位大相撲・力士急死事件 27票 


  ■文化・芸能

1 ZARDの坂井泉水さん転落死

2 藤原紀香さん・陣内智則さんが挙式

3 沢尻エリカさん「別に」発言

4 ダルビッシュ投手とサエコさん結婚

5 森理世さんミスユニバース世界大会優勝

6 L’Arc~en~Ciel・tetsuさんと酒井彩名さん結婚

6 小島よしおさん大ブレーク

6 79回アカデミー賞助演女優賞に菊地凛子さんノミネート

9 Hey!Say!JUNP結成

9 V6井ノ原快彦さん・瀬戸朝香さん結婚

(セーラー万年筆の2007年・10代が選ぶ重大ニュースから)

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Tuesday, December 04, 2007

「レストラン選びにオンラインレビューを参考」は24%―米調査

「レストラン選びにオンラインレビューを参考」は24%―米調査

レストランやホテルなどのサービス利用前に、オンラインレビューを確認するとの回答はネット利用者の4分の1だった。

2007年12月01日

 調査会社の米comScoreは11月29日、ユーザーレビューの影響力についての調査報告を発表した。調査は、米国のインターネットユーザー2078人を対象に、調査会社の米Kelsey Groupと共同で実施。オンラインのユーザーレビューが、レストランやホテル、旅行、法務関連、医療など、オフラインのサービスに与える影響を調査した。

 インターネット利用者の24%が、オフラインサービスの利用前にオンラインレビューを参照すると回答。レビューを確認した後、実際にサービスを利用した人は、レストランでは41%、ホテルでは40%に上る。

 レビューの影響力が最も高いのはホテルで、レビュー参照者の87%が「大きな影響力を持つ」と回答。以下、旅行(84%)、レストラン(79%)、法務関連(79%)と続く。レビューを参考にサービスを購入した人の97%が「レビューは正確だった」と回答している。プロによるレビューよりも、消費者によるレビューの方が影響力があるとの指摘もあるという。

 「支払ってもいい値段」が、レビューに大きく左右されるのは法務関連サービス。「良い(5段階評価の4)」と評価されたサービス(60ドル相当のもの)に支払ってもいいとした値段が52.51ドルだったのに対し、「素晴らしい(5段階評価の5)」サービスでは104.36ドルと、2倍近くに跳ね上がる。この差は、レストラン(20ドル相当)では49%増、レストラン(50ドル相当)では45%増、ホテル(100ドル相当)で38%などとなっている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0712/01/news010.html

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ネットトラフィック、夜間ではP2Pが95%―独調査

ネットトラフィック、夜間ではP2Pが95%―独調査

欧州や中東、オーストラリアなどを対象とした調査では、P2PやIMの利用に地域差がみられた。

2007年11月30日

 インターネットトラフィック管理の独ipoqueは11月28日、欧州や中東など5地域のインターネットトラフィック調査の分析結果を発表した。分析対象は8~9月のオーストラリア、東欧、ドイツ、中東、南欧の100万人以上のユーザーによる3ペタバイトに上る匿名トラフィックデータ。

 P2Pファイル共有がインターネットトラフィック全体に占める比率は地域により異なり、中東では49%だが東欧では84%。夜間は95%に達するという。最も利用されているプロトコルはBitTorrent。コンテンツの多くは動画で、内容は映画、ポルノ、音楽が上位を占めるが、中東では電子書籍、南欧ではゲームの占める比率が高くなっている。

 VoIPがトラフィック全体に占める比率は1%程度だが、ユーザーの30%が利用している。最も人気があるのはSkype。IM(インスタントメッセージング)の利用には地域差があり、中東ではネットユーザーの60%がIMを利用するのに対し、ドイツでは17%だった。動画配信はトラフィック全体の8%。メディアでは存在感を増している動画配信サービスのJoostは、まださほど普及していないという。

 ipoqueは新しい現象として、ファイルホスティングを挙げる。ユーザーがアップロードしたファイルにURLが割り当てられ、このURLでファイルをWebサイトやメールで共有できるようにするサービスで、RapidShareやMegaUploadなどが提供。利用者はまだ比較的少ないものの、トラフィック全体の4~9%を占めるという。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0711/30/news023.html

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ネットトラフィック、夜間ではP2Pが95%―独調査

ネットトラフィック、夜間ではP2Pが95%―独調査

欧州や中東、オーストラリアなどを対象とした調査では、P2PやIMの利用に地域差がみられた。

2007年11月30日

 インターネットトラフィック管理の独ipoqueは11月28日、欧州や中東など5地域のインターネットトラフィック調査の分析結果を発表した。分析対象は8~9月のオーストラリア、東欧、ドイツ、中東、南欧の100万人以上のユーザーによる3ペタバイトに上る匿名トラフィックデータ。

 P2Pファイル共有がインターネットトラフィック全体に占める比率は地域により異なり、中東では49%だが東欧では84%。夜間は95%に達するという。最も利用されているプロトコルはBitTorrent。コンテンツの多くは動画で、内容は映画、ポルノ、音楽が上位を占めるが、中東では電子書籍、南欧ではゲームの占める比率が高くなっている。

 VoIPがトラフィック全体に占める比率は1%程度だが、ユーザーの30%が利用している。最も人気があるのはSkype。IM(インスタントメッセージング)の利用には地域差があり、中東ではネットユーザーの60%がIMを利用するのに対し、ドイツでは17%だった。動画配信はトラフィック全体の8%。メディアでは存在感を増している動画配信サービスのJoostは、まださほど普及していないという。

 ipoqueは新しい現象として、ファイルホスティングを挙げる。ユーザーがアップロードしたファイルにURLが割り当てられ、このURLでファイルをWebサイトやメールで共有できるようにするサービスで、RapidShareやMegaUploadなどが提供。利用者はまだ比較的少ないものの、トラフィック全体の4~9%を占めるという。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0711/30/news023.html

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