調査・データ

Thursday, May 29, 2008

オンラインショッピング、「やっぱりやめた」理由のトップは「配送料」

オンラインショッピング、「やっぱりやめた」理由のトップは「配送料」

米PayPalの調査によると、配送料や手数料などで購買総額が予想以上に高くなったことを理由にオンラインショッピングを中断する人が多い。

2008年05月29日

 オンラインショッピングを途中で断念する理由で最も多いのは「配送料の高さ」――米eBay傘下のPayPalは5月28日、このような調査結果を発表した。調査は、オンラインショッピングを中断したことのある米国の消費者を対象に、調査会社の米comScoreと共同で行った。

 43%が「高い配送料」を理由に、カートに商品を入れたにもかかわらず、支払い手続きまで至らなかったと回答。手数料などにより、「商品購入コスト総額が予想よりも高かった」ことを理由に挙げた人も36%に達する。このほか、「ほかのWebサイトと比較してから購買したかった」(27%)、「カスタマーサポートと連絡が取れなかった」(16%)、「ユーザーネームやパスワードを忘れた」(14%)などの理由が挙がっている。

 決済関連での理由を挙げる人も多く、「好きな決済方法が選べなかった」との回答が5人に1人。また「手元に財布がなかった」との回答も21%に達している。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/29/news019.html

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Monday, May 26, 2008

ニコチン依存症「自覚あり」60% 喫煙者9400人に全国調査

ニコチン依存症「自覚あり」60% 喫煙者9400人に全国調査

FujiSankei Business i.
2008/5/26

 ■大阪79%、徳島49% 禁煙の医療相談は7%

 喫煙者の71%は治療が必要な「ニコチン依存症」だが、そのうち60%しか依存症であることを自覚していないとする調査結果を、製薬大手ファイザー(東京)が発表した。都道府県別に見ると、自覚している人の割合が最も高いのは大阪府で79%、最も低いのは徳島県の49%と、大きな差があった。

 調査は5月31日の世界禁煙デーを前に、都道府県ごとに男女各100人、計9400人の喫煙者に対し、インターネットで行った。

 たばこがやめられなくなり、血液中に一定濃度がなくなると、落ち着かなくなったりイライラしたりするのがニコチン依存。国際的に精神疾患の一つと分類され「再発しやすいが、繰り返しの治療で完治しうる」と位置付けられている。

 今回の調査では、世界保健機関(WHO)などの診断基準をもとに、日本人向けに開発されたニコチン依存症のスクリーニングテストを使用。「自分が吸うつもりよりも、ずっと多く吸ってしまったことがあったか」など10項目のうち5項目以上に該当した人を依存症と判定した。

 依存症と判定された人が全体の71%という結果は、2005年に約1700人を対象に行われた別の調査ともほぼ一致。男女差はほとんどなかった。割合が最も高かったのは鳥取県(80%)、低かったのは京都府(64%)だった。

 ニコチン依存症という病気を知っている人は62%で「聞いた事はある」(34%)を上回った。過去に禁煙に挑戦したことがある人は68%、今すぐにでも挑戦したいという人も43%と、禁煙への関心は低くなかった。しかし、医療関係者に相談したことがあるという人は7%にとどまった。

 日本禁煙学会理事長の作田学・杏林大医学部客員教授は「自治体で差が出た理由ははっきりと分からないが、禁煙指導に熱心な医療関係者の多さや、自治体の取り組みなどが反映している可能性もある。日本でも禁煙治療に保険が適用されて環境は整ってきており、治療の重要性を啓発していくことが重要だ」と話している。

 スクリーニングテストの項目は、ファイザーの禁煙支援サイト「すぐ禁煙」で見ることができる。アドレスはhttp://sugu-kinen.jp/

http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200805260053a.nwc

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Saturday, May 24, 2008

サントリー、3年ぶり広告主1位 CM総研、07年度調査

サントリー、3年ぶり広告主1位 CM総研、07年度調査

FujiSankei Business i.
2008/5/24

 2007年度に放送されたテレビCMの好感度や、CMを通じて得る商品への好感度などを総合評価するCM総合研究所の「第19回日本のベスト・アドバタイザー」調査で、サントリーが3年ぶり15回目の広告主ナンバーワンに輝いた。

 サントリー(前年度2位)の代表的なCMは、ハリウッド俳優トミー・リー・ジョーンズを、地球で潜入調査中の宇宙人役で起用した缶コーヒー「ボス」のシリーズ。温泉旅館の番頭になって卓球をしたり、東京・秋葉原のメイドカフェで「萌(もえ)」とケチャップで書かれたオムライスを「あーん」と食べさせてもらったり、ジョーンズと日本文化との組み合わせの意外さがおかしく、高い好感度を獲得した。

 2位は携帯電話のソフトバンクモバイル(前年度10位)。上戸彩のお父さんが白い犬(声は北大路欣也)、兄は黒人という奇想天外な設定の家族が普通に会話する「ホワイト家族24」シリーズが大好評。3位はNTTドコモ(前年度6位)。浅野忠信、長瀬智也ら人気俳優8人によるコミカルなCMシリーズを展開した。

 CM総研は在京民放キー5局が放送するCMを24時間チェック。毎月、首都圏に住むモニター3000人にアンケートを行っている。

http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200805240019a.nwc

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スマートフォンでのWeb利用、閲覧時間が長いのはSNS

スマートフォンでのWeb利用、閲覧時間が長いのはSNS

閲覧内容は、天気やフライト情報の確認といった短時間の利用からSNSやオンライン取引の利用などへと変化している。

2008年05月24日

 モバイル関連調査会社の米M:Metricsは5月21日、スマートフォンでのWeb閲覧時間に関する調査報告を発表した。米国および英国のスマートフォン利用者3500人を対象に行った3月の調査データによると、Webサイトの閲覧時間は、英国ユーザーでは2時間25分だったのに対し、米国ユーザーでは月間4時間38分に達した。

 スマートフォンでのWeb利用は増加傾向にあり、米ユーザーのWeb閲覧時間は前年同月比で89%増、ページビューは127%増。閲覧内容は、天気やフライト情報の確認といった短時間の利用から、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)やオンライン取引の利用などへと変化している。

 Web閲覧時間をサイト別にみると、米国ではCraigslistの閲覧時間が平均月間1時間39分で首位。以下、eBay(月間1時間26分)、MySpace(1時間25分)、Facebook(1時間24分)と続く。英国でのトップはFacebook(1時間45分)で、2位以下は、携帯サービス事業者3のポータルサイトthree.co.uk(1時間31分)、Sky TV(1時間16分)、MicrosoftのLive.com(1時間11分)だった。

 米英間で閲覧時間に差があることついてM:Metricsは、両国のデータプランの違いが要因の1つとみる。定額制の無制限データプランの加入者は米国では10.9%に上るのに対し、英国では2.3%にとどまっているという。その他の要素としては、米国では英国に比べ、QWERTYキーボード装備のスマートフォンの人気が高いことも考えられるとしている。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/24/news009.html

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Friday, May 23, 2008

男性の3割「育休取りたい」=厚労省、制度拡充を検討

男性の3割「育休取りたい」=厚労省、制度拡充を検討

2008年5月20日

 厚生労働省は20日、男性社員の3割が育児休業や育児のための短時間勤務の利用を希望しているとの調査結果を発表した。実際の育休取得率はわずか0.5%(2005年度)だが、同省は潜在的なニーズがあると判断。男女両方を対象にした短時間勤務や残業免除制度の新設、子どもの父母がいずれも育休を取る場合の期間延長などを検討している。

 調査は昨年11~12月に全国の企業に勤める40歳以下の正社員らを対象に実施し、1553人から回答を得た。それによると、育休を利用したい人の割合は男性が31.8%、女性は68.9%。短時間勤務は男性の34.6%、女性の62.3%が利用を希望した。 

http://news.nifty.com/cs/economy/economyalldetail/jiji-20X879/1.htm

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Thursday, May 22, 2008

「機内での携帯通話は制限すべき」4分の3 ― 米調査

「機内での携帯通話は制限すべき」4分の3 ― 米調査

仮に機内での携帯電話利用が許可されたとしても、通話用のエリアを設置すべきとの回答は69%に上った。

2008年05月22日

 機内での携帯電話の使用は、通話以外に限定すべきだ――4分の3近くの人がこう考えていることが、調査会社の米Harris Interactiveが行った調査で明らかになった。調査は米Yahoo!の委託により、米国で18歳以上の2030人を対象に行われた。

 また、仮に機内での通話が可能だとしても、通話用のエリアを設けるべきだとの回答は全体の69%に上った。高齢者(76%)や女性(73%)の方が若者(64%)や男性(64%)よりも専用エリアへの賛同者が多かった。

 機内で利用したい通話以外の機能としては、テキストメッセージを挙げた人が38%と最も多く、以下、ゲーム(29%)や電子メールへのアクセス(28%)も人気が高い。回答には年齢層によって差があり、35~44歳では電子メールを利用したいと回答した割合(43%)がほかの年齢層より高く、18~34歳ではテキストメッセージの利用を望む人が62%、インスタントメッセージング(IM)を望む人が29%だった。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/22/news025.html

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Tuesday, May 20, 2008

情報収集はオンラインで、購入は店頭で ― 米調査

情報収集はオンラインで、購入は店頭で ― 米調査

楽曲や携帯電話、住居の購入の際、製品情報をネットで収集する人は多いが、そうした情報が実際の決定に重要な役割を果たしたと考える人は比較的少ない。

2008年05月20日

 非営利団体Pew Internet & American Life Projectは5月18日、インターネットが購買決定プロセスで果たす役割についての調査報告を発表した。楽曲、携帯電話、新居を昨年購入(新居の場合は賃貸も含む)した人を対象に実施した調査によると、インターネットが情報収集に果たす役割は大きいものの、最終的な購買決定の鍵にはなりにくいようだ。

 購入検討のための調査に使用した情報源のトップ3は、楽曲購入の場合はラジオ、テレビ、映画(83%)、友人、家族、同僚(64%)、バンドやアーティストのWebサイトやサンプル楽曲配信といったオンラインツール(56%)。携帯電話の場合、専門家や店員のアドバイス(59%)を挙げた人が最も多く、以下、複数の店舗を見て回った(46%)、インターネット(39%)と続く。新居の賃貸または購入の場合では、インターネットを使用した人は49%で、新聞広告(49%)と並びトップ。次いで不動産業者のアドバイス(47%)だった。

 このように、多くの人が製品の調査にネットを利用しているが、ネット上の情報が実際の購入決定に大きな役割を果たしたとの回答は、音楽では7%、携帯電話では10%、不動産では11%と比較的少ない。

 また、ネットが情報収集に役立ったとの回答は多いが、実際にオンラインで商品を購入したとの回答は少ない。楽曲情報の収集にネットを利用した人のうち、ネットが楽曲やアーティストをよりよく知るのに役立ったとの回答は68%、購入代金を節約するのに役立ったとの回答は42%だったが、一番最近の楽曲購入がオンライン経由との回答は全体の22%にすぎず、74%は店頭での購入だったという。携帯電話の場合は、ネット情報により購入モデルを変更したとの回答は48%、より機能の充実した携帯電話の購入につながったとの回答は43%だったが、実際にオンラインで携帯電話を購入したのは全体の12%にすぎなかった。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/20/news019.html

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Monday, May 19, 2008

SNSの足跡機能、「監視されているようで嫌」が半数

SNSの足跡機能、「監視されているようで嫌」が半数

SNSなどの足跡機能について、利用者の約半数は「自分の行動を監視されているようで嫌だ」と考えている――そんな調査結果が出た。

2008年05月16日

 ネクストがこのほど発表した「SNS、コミュニティーサイト利用者の実態・意識調査」によると、SNSやコミュニティーサイトでアクセス履歴が残る「足跡機能」について、ユーザーの約半数が「自分の行動を監視されているようで嫌だ」と考えている――という結果が出た。

 都市部に住むSNS・コミュニティーサイトのユーザー1442人(男性634人、女性808人)を対象に、3月にネットで調査した。

 足跡機能について46.8%が「自分の行動を監視されているようで嫌だ」という考えに近いと答えた。「友人の行動や自分のページに来た人の動向が分かるので必要」と考えるユーザーは18.7%で、残りの34.6%は「どちらともいえない」と答えた。

 全体の57.2%は「足跡が残っていてもコメントの有無は気にしない」が、9%は「足跡だけ残してコメントを残さない人には腹が立つ」と答えた。

 日記やコメントの更新について「とても楽しい」と答えたのは全体の17.2%で、「義務的にやっている」(12.1%)を上回った。「どちらともいえない」は61%だった。

 参加しているSNS・コミュニティーサイトで「自分の情報の漏えいや炎上などに対する不安がある」ユーザーは48.3%。「SNS・コミュニティーサイトに対して安心感がある」は10.3%、「どちらともいえない」が41.5%。

 SNS・コミュニティーサイトを通じ「行動範囲や知識が広がった」とユーザーは43.4%。「どちらともいえない」は39.4%、「広がっていない」は17.2%。

 普段利用しているSNS・コミュニティーサイトで、最も利用頻度が高い機能は「日記」(66.5%)で、次いで「ニュース」(49.7%)、「グルメ」(31.6%)だった。

 「レシピ」「コスメ」といったカテゴリーは女性の利用が多く、「ゲーム」「コンピュータ・インターネット」「株式・投資・マネー」は男性の利用が多かった。

 「SNS・コミュニティーサイト、地域情報サイトはどのような場だと考えているか」という問いに対しては、「自分の趣味や関心事について、さらに深い知識を得られる場」(61.8%)と答えたユーザーが最も多かった。

 次いで「新しい趣味や関心事を見つけられる場」(38.4%)、「自分が現在住む場所や地域にちて、有益な情報を得られる場」(34.5%)だった。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/16/news093.html

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Sunday, May 18, 2008

出掛けるときは「財布よりも携帯」38%

出掛けるときは「財布よりも携帯」38% ― IDC調べ

「常時接続」を望む従業員が増加中。携帯やPCなど7台以上の端末を使う「ハイパー接続」層は16%で、今後5年で40%に達する見通しだ。

2008年05月15日

 多くの端末やアプリケーションを活用してコミュニケーションを行う「常時接続」従業員が増加中――カナダのNortelは5月13日、同社の依頼により調査会社の米IDCが実施した調査の報告を発表した。調査は、北米や欧州、中東、アジア、南米の17カ国で、2400人近くを対象に行った。

 仕事や私用に7台以上の端末を使い、インスタントメッセージング(IM)やテキストメッセージ、Web会議など、少なくとも9つのコミュニケーションアプリを使用する層を「ハイパー接続」層と定義。この層は、既に従業員の16%に上るという。また、4台以上の端末、6種以上のコミュニケーションアプリを活用する「接続度上昇中」の層は36%。報告では、高齢従業員が引退し、若年層の従業員が増えるにつれ、ハイパー接続層は5年以内に40%に上ると予測している。

 IDCは、この調査結果は「企業側に対応を迫るメッセージ」とコメント。Nortelは、ハイパー接続層の急増に対応できない企業は「生産性や収益性を失いかねない」としている。

 国別にみると、ハイパー接続層の比率が高いのは中国と米国で、最も低かったのはカナダとアラブ首長国連邦(UAE)。接続度上昇中の層が多かったのはロシアだった。2つの層の合計を地域別にみると、最も比率が高いのは中南米(64%)で、アジア太平洋地域(59%)、欧州(50%)、北米(44%)を上回った。ハイパー接続層の分布は業界による差が大きく、ハイテク業界で25%、金融業界で21%だった一方、医療業界では9%にとどまった。

 調査では、「家を24時間離れなければならないときに持ち出すアイテム」についても質問。携帯電話との回答が38%を超え、財布(30%未満)や鍵、ノートPC、MP3プレーヤーを上回ったという。

http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0805/15/news018.html

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Saturday, May 17, 2008

「消費期限」の意味、ご存知ですか? 過半数が誤解

「消費期限」の意味、ご存知ですか? 過半数が誤解

2008年05月18日

 食品の「消費期限」は傷みやすい食品に使われ、「賞味期限」はおいしく食べられる期限を示すが、過半数の人が正しく理解していないことが内閣府の「国民生活選好度調査」で分かった。国が検討している食品表示の見直しを後押しする材料になりそうだ。

 今年2~3月、無作為抽出した15~80歳の男女を対象に調べ、4164人が答えた。

 消費期限で正答の「定められた保存方法で安全性を欠く恐れがない」を選んだ人は34%。賞味期限で正答の「定められた保存方法で品質を保つことができる」を選んだ人も46%にとどまった。表示された期限について、「開封・未開封に関係ない」と誤解していた人も30%前後ずついた。

 消費期限は、製造日を含め5日程度で急速に劣化する食品が対象。賞味期限は比較的日持ちする食品に付けられる。国民生活審議会(首相の諮問機関)は4月、国に、食品の期限表示を安全性を重視する「消費期限」を中心に見直すよう提案している。

 審議会総合企画部会委員を務めた角田真理子・明治学院大准教授は「一連の偽装問題で期限表示があれだけ話題になったのに、理解が進んでいないことを示す結果だ。安全な期限とおいしい期限との違いを誤解しない表示に変更した方がいい」と話す。

http://www.asahi.com/life/update/0517/TKY200805170237.html

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